著書 ー 住まいで「老活」

家は「生活の器」。
後期高齢者になる前に、できることを
早めに実行することが大切 ー 安楽玲子

　現在、65歳以上の要介護者の約3分の2が自宅で暮らしているが、在宅ケアの充実や「老後破産」の回避は喫緊の課題だ。まずは何に取り組んだらいいのだろうか。高齢期の住環境整備に関する専門家であり、『住まいで「老活」』の著者・安楽玲子さんに、ついの住まいのあり方を聞いた。
要介護状態になっても自宅で暮らせるようにという「地域包括ケアシステム」が提唱される一方で、既存住宅のバリアフリー化やそこでの暮らしの改善に十分に取り組んでこなかったという現実があります。
　今、予防が大事だとして、しきりにテレビや雑誌などで運動や食事について取り上げられていますが、年を重ねていくと、若いときとは異なる暮らし方、住まいの機能が必要になりますが、これを満たした「住まいの介護力」については、ほとんど知られていません。
　たとえば、家事を行い、趣味を楽しむといった普通の暮らしが続けられれば、そのこと自体が生活リハビリ、予防につながり、結果として施設入所を防ぎ、老後破産を防ぐことにもなります。予防として男性も積極的に家事にも取り組んでほしいと思います。
　図１は家庭内事故死の要因です。65歳以上の高齢者に限れば、その数は交通事故死の５倍にも上ります。また浴室内での脳血管疾患等による死亡は、溺死などの５倍あるといわれ、大きな介護要因ですから、浴室の安全はとても大事です。男女別の介護要因が図２のグラフです。男性の１位は脳血管疾患でおよそ30％、女性では５位ですが、女性の要介護者は男性の約２倍ですから、実数では女性が多くなります。
　2つの図表から明らかなことは、家庭内事故を防ぎ、介護や病気となることやその重度化を防ぐ、そうした住環境整備＝リフォームなどがとても大事だということです。
　たとえば、脳血管疾患は片麻痺や、認知症の要因となるなど、予後の生活が厳しくなりがちで、施設入所にもつながりますが、浴室やトイレの温度差、内開戸など、危険箇所をリフォームすることで防げることもあります。入浴時のヒートショックを防ぐため、浴室に暖房を設け、中で倒れてもすぐに助けられるよう、新しく建てる家の浴室の扉は引き戸か折り戸を基本とし、すでにある家では引き戸や折り戸に交換する。小さなリフォームですが、費用の観点から導入をためらう家庭も多いので、エコポイントのような補助制度ができれば普及が進むのではないでしょうか。

　本書では、著者自身の実母（執筆当時98歳）の介護事例と80代後半でアルツハイマー型認知症を発症した男性宅の大規模リフォーム事例が紹介されている。
本書を執筆する大きなきっかけは、認知症患者には環境を大きく変えるリフォームは禁物という医療関係者の固定観念を変えたいと思ったことです。事例で紹介した認知症の男性は、バリアフリーリフォームによって自宅内夜間徘徊などの不穏行動がなくなり、生活全般に改善がみられるようになりました。生活範囲がコ
ンパクトになり、格段に生活しやすくなったことで、家族の穏やかな暮らしを取り戻すことができました。
　またバリアフリー住宅で暮らす実母は、90歳から100歳を目前にした期間、状況に応じ福祉用具を活用し、ちょっとした住宅改修を行うことで、自立生活が継続できました。
　人生100年時代に向かう中、私たちはどのように住まいの「老活」を考えたらいいのだろうか。生まれてから独り立ちする30歳くらいまでを第一ステージ、その後の30年を第二ステージとすると、60歳から90歳までを人生の第三ステージととらえることができます。この第三ステージの前半、まだ体力も気力もあり、大半の人が健康な75歳くらいまでに「ついの住まい」を決め、将来にわたるライフデザインを描く「老活」を済ませたいところです。
　これまでは、90歳以上の自分の人生について考える人はあまりいませんでした。でも、いま90歳以上の人は200万人以上もおり、今後も増加傾向にあります。身体の機能が衰えていく中でいかに暮らしていくか考えることは、誰にも必要なことなのです。
　まずは、手始めに家を片付け、死亡や介護に直結する転倒転落による骨折を防ぎましょう。廊下や階段に物を置かないことは、地震時など避難の安全にもつながります。 （取材・文／編集部）

『住まいで「老活」』岩波新書　820円＋税

高齢者にとって、家の中は危険がいっぱい。しかし、正しい知識と決意があれば、快適で安全な暮らしを実現できるうえ、健康寿命を延ばし、認知症の周辺症状が治まることもある。1000件近い要介護者の自宅を訪問し、コンサルティングやケアリフォームを手掛けてきた著者が、そのエッセンスを惜しみなく開陳する。